日本政府の米中への「売電収益」で年間1000兆円超規模の社会的大収益 by 山岸寛光さん | デジタル改革アイデアボックス

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@04662

日本政府の米中への「売電収益」で年間1000兆円超規模の社会的大収益

カテゴリー
0-1.デジタル社会に関する意見
寄稿者
山岸寛光さん
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-3ポイント

デジタルの決め手はITとサステナブルの両立です。
世界の投資家もこの2点に集中しております。

世界のCO2排出量の約半分は、中国、米国、日本で、占められております。

年間でもこの燃料費用は1000兆円レベルの無駄遣いでございます。

もし、この燃料費用が不要になり、代替となる温泉の如く無尽蔵に湧き出る電気エネルギーを「日本政府が米中政府に提供出来る」と仮定すると、日本政府は、世界一政府財源をダントツに有することになります。

「国際金融都市東京」構想がございますが、ニューヨーク、ロンドン、上海を遥かに抜いてダントツでトップに踊り出ることが可能です。

1000兆円超のペタマックスの政府財源を確保するために、米国と中国での世界で最も「難題」と言われる「ゼロカーボン」を遥かに超える「ゼロ燃料」を日本政府経由で推進することで容易に実現出来るのです。

危険なウラン燃料も水素燃料も不要化になり、台湾と同様に2025年に原発ゼロ閣議決定まで容易に実現可能です。

中国、米国も「ゼロ燃料」が実現出来るだけで無駄が大幅になくなります。

日本の隠し「切り札」となるものがございます。

2020年のノーベル物理学賞のブラックホールの「特異点定理」を適用した可視光だけでなく熱まで吸い込んで、常温で24時間無尽蔵に超イオン電導を起こし、発火ゼロ、劣化ゼロで半永久的に自己発電する「ブラックホール電池(ハイパー全樹脂電池)」が「世界最高難題」をいとも簡単に解決します。

基本的にアインシュタインの一般相対性理論は崩壊し、時空が崩壊しておりますので理論的に無尽蔵に無限大エネルギーを得られます。

「ブラックホール電池(ハイパー全樹脂電池)」を中央政府、地方自治体の建物全てにZEB/ZEH展開して、破格とも言える「売電収益」を稼ぎます。

その後、コロナで経済危機に陥っている観光業者や飲食業者や低所得者への「社会保障」を北欧並に手厚くします。

この破格な売電利益は、「社会保障」だけではなく「デジタル庁の財源確保」に大きく貢献させます。

「ブラックホール電池」の無限大の「売電」の利益を「政府」で活用して、「米国」や「中国」へも水平展開し、世界の半分を占める「燃料」の費用の無駄遣いを一気に解決するという年間1000兆円超規模の社会的大収益のペタマックスの大仕事になります。

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