GoTでBEV・PHEV・PHFCVの充電をPnC化 by dnj-iさん | デジタル改革アイデアボックス

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アイディア番号
@05815

GoTでBEV・PHEV・PHFCVの充電をPnC化

カテゴリー
0-1.デジタル社会に関する意見
寄稿者
dnj-iさん
投稿日時
コメント数
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評価P
1ポイント

プラグイン車自体をモバイル需要場所とし、日本のどこでも、ただの自動車用コンセント等、課金装置なしの充電設備に繋ぐだけで、その自動車の所有者に請求を飛ばせるようにする、要はPnC; Plug and Chargeできるようにする、将来的な構想である。
現在の普通充電・急速充電の課金の仕組みは省略。知りたい方にはお調べいただきたい。
この考えはGoT; Grid of Thingsの思想に基づく。「GoT」は日本ではマイナーだがもともとある概念。「需要場所」は電気引込みの文脈のそれ。「モバイル需要場所」は私が勝手にいうもの。
以下、駐車場は月極のように枠を専有する車が決まっている形態に限らない。
駐車場の駐車枠1つにつき1本引込まれていて、そのスマートメーター固有の電気契約がないことが前提。そのような引込みは、現在エネ庁で検討中の引込み要件緩和で可能になるはず。
モバイル需要場所の運用の大枠は次の通り: 車両側でその車両固有の信号を延々発振させておき、それを充電ケーブル経由のPLCなど通信先が一意的に定まる方法でスマートメーターに伝える(PLC批判を知った上で書いている)。スマートメーターはMDMSにその信号を照会し、「事前に登録済みの信号、つまり契約済みであれば電力供給(の維持)を指示 / 登録が確認できなければスマートメーターに遮断(の維持)を指示」これを数十秒毎に繰り返す。
次の3点で、インターネットを介さず、スマートメーターのネットワークや勘定系を含めたグリッドのシステムを使う意義がある。
1.住まいや事業所などと、電気の契約を完全に統合できる。
2.インターネットにアクセスできない時・場所でも使える。
3.駐車場に依存する電力契約が存在しない(基本料金もモバイル需要場所たる自動車の持ち主に転嫁する)ため、駐車場管理者は、充電設備の取付けとそれに付随する工事が済めば、充電設備関連の固定費が基本的に不要。(充電サービス会社が契約者となり、管理者と利用者の間に入り、同じような仕組みを作ることはできる。それだと「日本のどこでも」にはできない。)
放電も含めたコネクトアンドマネージについては詳しく言及しないが、それを視野に入れれば、なおさらこのモバイル需要場所という概念が必要になるだろう。
以上、考えが足りない部分が多々あると思うが、何らかのたたき台にはなることを願う。

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